高水準なテクノロジーを提供
生産工程では、CAD/CAMを駆使した自動化ライン、無人搬送システム、生産管理など、ソフト・八一ド両面から、総合的かつ先進的な生産体制を整えて、常に100%の品質保証をめざしています。高性能・高品質で高い評価を頂いているKOSOブランドは、世界各国からの需要はもちろん、技術供与の実績が数多いことから、その技術水準の高さがおわかりいただけると思います。
発足以来、たゆまぬ技術陣の拡充・強化・最新設備の導入など、企業努力の蓄積が、今日の地位を確固たるものにしたと、自負しております。
現在は、計測・機械・電気の技術に、エレクトロニクス技術を加味した複合技術に取り組んでおり、今後ともお客様の二一ズに応えるべく、より一層の努力を続けてまいります。
豊富な機種による多彩なニーズへの対応
当社の工場では、微小口径から大口径バルブまで、また低圧から超高圧、極低温から超高温に至るまで、多種多様な自動調節弁を中心としたオートメーションシステムを、厳しい品質管理のもと、ジャスト・イン・タイム体制で生産しています。
またオートメーション機器のメーカーとして、弁駆動部の開発に力を注ぎ、比類ないユ二一クな製品を開発してきたのも特長です。そして、自動化のエンジニアリング上、不可欠な弁付属品ならびにセンサーなども、自社開発をして、高度のオートメーション化に対応できる体制を整えています。
世界的視野に立ったグローバルな活動
当社の海外における活動は、単にKOSOブランド製品の販売だけでなく、技術の輸出、技術提携、技術交流にまで及びます。その根底には、当社のたゆまない技術レベルの追求と探究心が秘められています。世界一流の技術との接触・交流は、当社の技術レベルを高めるとともに、より優れた製品開発をも現実のものとしているからです。
センサー部門では世界のトップメー力ーである米国SOR社と、またプロセス監視システム部門でも世界のトップメーカーである米国RONAN社や英国ドラリム社と提携。また防爆域を中心とした計装プラントでのエンクロージャー機器分野においても米国アダレット社などとの提携を行っており、オートメーション供給体制は充実。あらゆる産業のあらゆる規模のオートメーション化に対応して参ります。
またKOSOは積極的に海外へ進出しており、現地法人も数多く、広く深く浸透。現在14社が精力的に活動しています。このように当社は、製品輸出、技術供与、合弁事業など、多角的な活動を展開。グローバルな視野で前進しています。
強力な販売力で世界企業をめざす
当社の自動調節弁のシェアは高く、業界第2位の地位を占めています。そして、それに伴う営業・サービス拠点の増設、プレサーピスの強化、アフターサービスの徹底などにも力を注いています。こうした活動によってKOSOブランドは国内外で高く評価され、その名は広く、深く行き届いています。
現在、輸出量は全体の35%以上にも達し、その販路は欧米、中近東をはじめ全世界に及びます。また、販売提携も増加の一途をたどり、当社はいま、販売活動の舞台を全世界へと展開しつつあります。
品質・環境方針
基本理念
KOSO製品・サービスの品質の確保のため、たゆまぬ技術の研鑽に励み、創意と工夫に努める他、企業活動のあらゆる面で地域環境及び地球環境の保全に取り組みます。また、以下の方針を定め、海外を含むグループ全体で協力し、行動することを約束します。
基本方針
顧客の要求事項及び各種法規や公的規格・基準に合致した安全性及び信頼性の高い製品を適切で効率的な活動によって生産する。
プロセス制御業界を始めとして各種産業界に供給して、顧客の満足度を得るとともに社会の進歩・発展に貢献する。
方針の具体的実現のため、品質目標を設定し、マネジメントの仕組みを継続的に改善することにより、目標達成を目指す。
事業活動、製品又はサービスによる環境への影響を評価し、重要な項目については、技術的、経済的に可能な範囲で目標を定め、これを実施し、その結果の見直しを行って、環境パフォーマンスを向上させるためのマネジメントシステムの継続的な改善を図る。
従業員に環境意識向上活動と環境教育を実施する。
この品質・環境方針は、文書により従業員に周知させ、利害関係者へ公開する。
全従業員が教育、訓練を行い、一人ひとりが力量を備えていることを確実にする。
| 2023年9月20日 |
| 日本工装株式会社 |
| 代表取締役社長 |
| 池谷諭一 |
一般事業主行動計画
一般事業主行動計画
「次世代育成支援対策推進法」及び「女性活躍推進法」に基づき「一般事業主行動計画」を公表する。
行動計画
社員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境整備を行うため、次のように行動計画を策定する。
日本工装株式会社 次世代法・女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画（91KB）
東京工装株式会社 次世代法・女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画（89KB）
【役員に占める女性の割合】
日本工装株式会社 50% 東京工装株式会社 50%
| 2022年4月1日 |
| 日本工装株式会社 |
| 東京工装株式会社 |
| 代表取締役社長 |
| 池谷諭一 |